2019年7月 投資歴1年10か月のサラリーマン 株売買記録と配当金受取記録公開
2019年7月に受け取った配当金は,コカ・コーラ【KO】から555円,iシェアーズ 優先株式 & インカム証券 ETF【PFF】から412円,ウエストパック バンキング ADR【WBK】から2,849円,グラクソ・スミスクライン【GSK】から299円,ゼネラル・エレクトリック【GE】から19円,アルトリア・グループ【MO】から1,166円,シスコシステムズ 【CSCO】から135円,合計で5,435円を受け取りました.
iシェアーズ 米国優先株式 ETF【PFF】を16,172円,ベライゾン・コミュニケーションズ【VZ】を13,049円,BTグループ【BT】を5,030円,プロクター・アンド・ギャンブル【PG】を39,260円,テレコムニカシ・インドネシア【TLKM:IJ】を3,932円,フェイスブック【FB】を22,633円,合計で100,076円分の株を買いました.
株式資産評価額は2,987,178円となりました.
累計投資元本は2,954,734円となりました.
32,444円の含み益が発生しました.
2019年7月の配当金受取金額
表1に2019年7月の配当金受取金額,図1に各月の配当金受取金額を示します.
2019年7月に受け取った配当金は,コカ・コーラ【KO】から555円,iシェアーズ 優先株式 & インカム証券 ETF【PFF】から412円,ウエストパック バンキング ADR【WBK】から2,849円,グラクソ・スミスクライン【GSK】から299円,ゼネラル・エレクトリック【GE】から19円,アルトリア・グループ【MO】から1,166円,シスコシステムズ 【CSCO】から135円,合計で5,435円を受け取りました.
今月も配当金の合計が1万円を超えられず,悲しいです.
毎月1万円が受けとれるよう,株の購入を続けていきます.
↓表1 2019年7月の配当金受取金額
↑図1 各月の配当金受取状況
表2と図2では2017年,2018年,2019年の各月の配当金受取金額を示しております.
前年同月の2018年7月は9,253円受け取っており,2019年7月は前年同月と比較すると3,818円少なくなっていることがわかります.悲しいです.
↓表2 各年月の配当金受取状況
↑図2 各年月の配当金受取状況
2019年7月に購入した株
表3に2019年7月の株の購入金額を示します.
iシェアーズ 米国優先株式 ETF【PFF】を16,172円,ベライゾン・コミュニケーションズ【VZ】を13,049円,BTグループ【BT】を5,030円,プロクター・アンド・ギャンブル【PG】を39,260円,テレコムニカシ・インドネシア【TLKM:IJ】を3,932円,フェイスブック【FB】を22,633円,合計で100,076円分の株を買いました.
テレコムニカシ・インドネシア【TLKM:IJ】は1965年に設立された国営の情報通信会社.1995年にはインドネシアで初のポストペイド携帯サービス「KartuHalo」を提供したことで知られる子会社のTelkomselを設
立した.同社はモバイル(通話,SMS,モバイルブロードバンド),固定回線(固定電話,固定ブロードバンド),大規模通信・国際通信(中継電話,ネットワークサービス,ハビングデータセンターなど),ネットワーク・インフラストラクチャー(衛星通信,電波塔など),法人向けデジタルサービス(ITプラットフォームサービスなど),消費者向けデジタルサービスの6つの事業を行っている.2018/4時点,同社のデータ通信顧客数は1億9,630万人に達する.ブロードバンド通信顧客数は1億1,110万人,そのうち固定ブロードバンドが530万人(内,290万人の「インディホーム」利用顧客を含む)を占める.モバイルのブロードバンド顧客数は1億580万人である.同社はインドネシアのデジタル通信ネットワークにおけるインフラ投資
を続けており,光ファイバー網はアチェ州からパプア州にまで及ぶ.また,国際間の海底ケーブル網も欧州,アジア,アメリカを結ぶ.1)
発展途上国の通信銘柄の株が欲しいと思い,テレコムニカシ・インドネシアの株を買いました.しかし,値下がりなどで損害がでる可能性もあると思い,少量の購入に留めました.様子を見ながら買い増しをしようと思います.
Facebookを買った理由は,グロース株であるGAFAを揃えたいと思い,2万円台で買えるFacebookを買いました.
↓表3 2019年7月の株の購入金額
元本総額と金融資産評価額について
図3に各月の月末の元本総額と金融資産評価額を示します.
株式資産評価額は2,987,178円となりました.
累計投資元本は2,954,734円となりました.
32,444円の含み益が発生しました.
↑図3 各月の元本総額と金融資産評価額
参考文献
1)テレコムニカシ・インドネシア(TLKM)光ファイバー海底ケーブル敷設および国営企業連合によるスマホ決済事業の開始など、デジタル化が進展, フィリップ証券株式会社,インドネシア | 通信事業者 | 業績フォロー ,2019 年 5 月 21 日
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